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塚田 和明; 永目 諭一郎
JAERI-Conf 2003-007, 108 Pages, 2003/06
JAERI-Conf-2003-007.pdf:7.81MB
平成13年2月に行われた「第2回重元素核科学ワークショップ, 超アクチノイド元素化学研究の進展」の報文集である。ワークショップは大学をはじめとする各研究機関との連携を強化し、超アクチノイド元素を中心とした重元素科学研究の今後の進展を図る目的で、先端基礎研究センター第205回基礎科学セミナーとしておこなわれた。参加者は国内の研究グループから24人,所内から24人であった。本ワークショップは平成11年夏に行われた第1回のワークショップに引き続き開かれたもので、前回は国内での実験がほとんど計画段階であったのに比べて、今回は特に超アクチノイド元素の化学を中心に具体的な討論も行われた。議論の中では国内の研究施設の充実を目指した取り組みを進めることや、今後の研究協力の方法など実りある議論が展開され、本研究分野の新たな展開を期待させるものであった。
天野 光
保健物理, 36(4), p.314 - 321, 2001/12
原研は汚染環境下における放射線影響の評価・解析のため、チェルノブイリ国際研究センター(当時)と研究協力を締結し、「環境放射線影響に関する評価・解析及び評価システムの検証に関する研究」を行ったが、本報告では1995年の協定改訂後の研究テーマの一つ「チェルノブイリ事故炉周辺環境における長半減期放射性核種の動態に関する研究」について成果を中心に概要を報告する。事故炉周辺30km圏は、原子炉の爆発により、核種のホットパーティクル(核燃料起因微細粒子)としての存在割合が高く、超ウラン元素やCs-137,Sr-90等が高濃度に存在している。研究項目は(1)地表における放射性核種の分布特徴把握,物理的,化学的存在形態,及び移行挙動,(2)地表から河川等水系への放射性核種の移行,(3)水系における放射性核種の物理的,化学的存在形態,(4)放射性核種の移行に関し野菜への取込みの特徴,(5)放射性核種の移行に関する再浮遊,大気中濃度の特徴、である。核種の移動性という観点では、大部分の核種は依然として地表に留まっているが、溶出し地下や河川に浸透する成分,懸濁態として河川に流出する成分等が存在している。
技術協力課*
JNC TN1400 2001-011, 129 Pages, 2001/07
JNC-TN1400-2001-011.pdf:7.51MB
機構は、博士の学位をもった若手研究者に研究環境を提供し、人材育成を図るため、平成9年度から博士研究員制度を導入し、平成12年度で4年目を迎えた。同制度は、機構の先導的、基礎・基盤的な研究業務に関連して、独創性に富んだ若手研究者が2
3年間の期間に機構の承認した自らの研究テーマを自主的に遂行し、研究者としての業績を得るとともに、機構の研究業務を効率的に推進することを目的としている。本報告書は、平成12年度に実施した博士研究員による16件の研究テーマの実施結果についてその概要をまとめたものである。なお、16件の研究テーマのうち、6件の研究テーマが平成12年度で終了した。
技術協力課*
JNC TN1400 2001-010, 254 Pages, 2001/07
JNC-TN1400-2001-010.pdf:14.7MB
機構は、大学及び研究機関(以下「大学等」という。)との研究協力の推進を図るため、平成7年度から先行基礎工学研究制度を発足させた。同制度は、平成12年度で6年目を迎え、対象としている研究分野は機構の研究開発に係わるすべての分野に拡大している。同制度は、機構の施設及び設備を主に利用し、機構が取り組む研究開発プロジェクトに先行した基礎・基盤的研究を大学等との研究協力により推進することを目的とする。同制度では、機構が設定した研究協力テーマに対して、大学等から研究目的を達成する上で必要な研究協力課題を提案して頂き、外部の専門家を中心とする選考委員会で研究協力課題を選考している。研究協力形態としては、大学等との共同研究の実施または客員研究員として受け入れる形態を採用している。なお、共同研究または客員研究員に大学院修士課程・博士課程の学生を研究生として加えることも可能としている。本報告書は、平成12年度に実施した高速増殖炉関係、核燃料サイクル関係及び環境技術関係の先行基礎工学研究に関する45件の研究協力課題の実施結果についてその概要をまとめたものである。なお、45件の研究協力課題のうち高速増殖炉関係の8件、核燃料サイクル関係の2件及び環境技術関係の4件の合計14件については平成12年度で終了した。
天野 光; 斎藤 公明
JAERI-Conf 2000-016, 205 Pages, 2001/03
JAERI-Conf-2000-016.pdf:19.43MB
日本原子力研究所とチェルノブイル国際研究科学技術センターは「環境放射線影響に関する評価・解析及び評価システムの検証に関する研究」を主題として、1992年よりテーマ 1「原子力事故後の環境における外部被ばくの測定及び評価に関する研究」、及びテーマ2「原子力事故後の環境影響評価手法における評価モデルの検証に関する研究」について、1995年よりテーマ3「原子力事故後の地表面環境における放射性核種移行挙動に関する研究」を加えての研究協力協定を締結して、研究を行ってきた。この度、1999年12月に研究協力が終了するのに伴い、ワークショップを開催し、これまでの研究を総括し、今後必要な研究について議論を行った。なお、本ワークショップにはウクライナ緊急時省のハローシャ副大臣が出席し、「チェルノブイル30km圏について」と題して特別講演を行った。本レポートはこのワークショップのプロシーディングである。
not registered
JNC TN1400 99-016, 171 Pages, 1999/08
機構は、大学及び研究機関(以下「大学等」という。)との研究協力の推進を図るため、平成7年度から先行基礎工学研究協力制度を発足させた。同制度は、平成10年度で4年目を迎え、研究協力テーマが増加し、順調に推移している。同制度は、機構の施設及び設備を主に利用し、機構が取り組むプロジェクト研究に先行した基礎・基盤的研究を大学等との研究協力により推進することを目的とする。同制度は、機構が設定した研究協力テーマに対して、大学等からの研究協力課題及び研究協力者の応募をもとに、研究協力課題及び研究協力者を選考し、大学等との共同研究の実施、客員研究員あるいは研究生の受け入れ、もしくはこれらの組み合わせにより研究協力を実施している。本報告書は、平成10年度に実施した高速増殖炉関係及び環境技術関係の先行基礎工学分野に関する34件の研究協力課題の実施結果についてその概要をまとめたものである。なお、34件の研究協力課題のうち、高速増殖炉関係の9件及び環境技術関係の3件の合計12件については、平成10年度で終了した。
山本 巧
プラズマ・核融合学会誌, 75(7), P. 863, 1999/07
原研は、幅広い分野の研究者に研究機会を提供し、核融合研究開発を広く開かれた形態で推進することを目的として、原研の核融合研究施設、すなわち臨界プラズマ試験装置(JT-60)、高性能トカマク開発試験装置(JFT-2M)、トリチウム安全性試験装置(CATS)、核融合中性子源施設(FNS)等を利用する研究協力を募集する。
木村 晴行
プラズマ・核融合学会誌, 75(6), p.758 - 759, 1999/06
JFT-2Mの研究活動を促進するとともに、核融合炉を見越したプラズマ理工学研究を推進するため、大学等との研究協力を広く開かれた形態で推進しようという構想があり、平成11年度からその本格的な実施を検討している。そのような状況の下に、平成10年度にJFT-2Mにかかわる委託研究・調査,協力研究を担当した大学等の研究者に出席を依頼し、平成10年度のJFT-2Mにおける実験・研究,委託研究・調査,協力研究の結果のレビューを行うとともに、平成11年度のJFT-2M実験計画や研究協力の進め方につき議論を行った。その概要を報告する。
幕内 恵三
放射線と産業, (77), p.32 - 36, 1998/00
過去20年間の高崎研究所におけるアジア諸国との研究協力の成果をまとめ、今後のアジア協力の課題を論じた。高崎研究所のアジア協力は、RCA協力に始まり、次いでインドネシア、マレーシア、タイ及び中国との二国間協力さらに科学技術庁原子力研究交流制度への参加と拡大していった。RCA協力では、食品照射、放射線加硫、排煙処理等に協力し、アジア域内での実用化に寄与した。二国間協力では、インドネシアとの共同研究によるハイドロゲルが日本国内で実用化されることとなった。また、マレーシア協力の成果も、広くアジア諸国に普及する見通しがついた。原子力交流制度では多くの研究者が高崎研究所の研究に参加し、多くの研究成果があがった。今後のアジア協力では、人材育成、独自技術の開発に協力することが望まれる。このため、原研OBの長期派遣による現地での研究指導が必要である。
荻野 伸明
日本分析センター広報, 0(29), p.24 - 32, 1996/07
国際原子力総合技術センターが実施する人材養成は拡大の一途をたどり、特に近年の国際研修の拡充は著しい。世界的な規模での原子力に対する関心の高まりの中で、開発途上国のための人材養成、旧ソ連、東欧諸国の技術者に対する原子力安全教育等が要請され、各種の国際研修コースやセミナーを実施している。IAEAコース、JICAコースを始め、科学技術庁の委託事業である国際原子力安全セミナーの現状や成果、国際研修の今の展開についての方針等について紹介する。
水下 誠一
日本原子力学会誌, 38(3), 201 Pages, 1996/00
チェルノブイリ事故より10年経過し、その間日本の健康影響評価に係わる研究協力は二国間の協力、チェルノブイリ研究センターの協力および民間ベースの協力と小さな規模ながらこれまで継続的に実施されてきた。本稿はこれまでの協力について総括すると共に、今後の研究協力の展望を示すものであり、筆者は放射線防護における国際協力の今後の課題について概要を分担執筆した。内容は、これまでのこの分野での協力実施の背景と実施状況を紹介すると共に、国際ワークショップで提案し認識された今後の協力課題を示し、協力推進についての考察を記述した。
天野 光
保健物理, 27(2), p.174 - 175, 1992/00
IEA核融合の環境・安全性及び経済性に関する国際研究協力が平成4年度から5年計画で予定されている。本研究協力では8つの技術課題(タスク)が提案されているが、このうちタスク1の「トリチウムの安全性と環境影響」に関して、研究協力に先行して開催されたワークショップの概要について報告した。また同時期に開催された「核分裂・核融合及びアイソトープ利用のトリチウムに関する第4回トリチウムトピカルミーティング」の概要を、環境安全・保健物理部門を中心に報告した。
逢坂 正彦
no journal, ,
軽水炉安全性向上等に資することを目的として、軽水炉シビアアクシデント時の放射性物質化学挙動を評価するための基礎研究を行っている。本講演では、分野横断的な研究の推進に資するため、当該研究の最近の成果と研究協力の状況等を紹介する。
國分 陽子
no journal, ,
日本原子力研究開発機構東濃地科学センターでは、平成27年4月に名古屋大学宇宙地球環境研究所(当時、年代測定総合研究センター)と研究協力協定を締結し、地球科学分野における研究協力を進めている。特に、当センターの土岐地球年代学研究所にも、名古屋大学同様、加速器質量分析装置及び電子プローブマイクロアナライザーを有することから、これらを用いた地質試料の年代測定に関する共同研究や技術開発を行っている。本発表では、当研究所の紹介及び近年行っている加速器質量分析装置を用いたベリリウム-10測定を利用した共同研究について紹介する。
